景気や経済の動き

新聞がオワコン化で正しい情報が入手危機? 資産運用はどうなる?

新聞がオワコン化で正しい情報が入手危機? 資産運用はどうなる?

昨今、テレビや新聞のオワコン化が叫ばれて久しいですよね。

あなたも、特に新聞は、ネットで情報を仕入れているからいいよ、という人かもしれません。

かくいう私も自宅では新聞はとっていません。

職場にはありますが、それだって仕事中のんびりと広げているということはできませんしね。

実際、私自身も情報はネットで取る時代となっています。

この先、新聞がオワコン化して、ネットだけで情報を取る時代となったら、私たちの株式投資・資産運用はどうなるでしょうか?

なにかの影響は出ないのでしょうか?

結論を言えば、長期投資にはあまり影響がないだろう、ということです。

順を追って考えてみます。

新聞がオワコン化で正しい情報が入手危機? 資産運用はどうなる?

Mさん
Mさん
新聞がオワコン化し、ネットに大量の情報が流れる時代、資産運用はどうしたらいいのでしょうか。

新聞発行部数は年々減少

新聞協会経営業務部はこのほど、「日刊紙の都道府県別発行部数と普及度調査」結果をまとめた。2018年10月現在の総発行部数は、前年比(以下同)5・3%減の3990万1576部だった。減少幅は過去最大。部数でみると222万6613部落ち込んだ。
(出典:日本新聞協会)

なかなか衝撃的な数字ですね。

新聞の発行部数が2017年に比べて222万部も下落しているとは。

しかし、これは今に始まったことではなくて、もうかなり前から始まっていることです。

21世紀に入って20年。

その間のインターネットの発達はものすごいものがありまして、情報自体をグーグル検索に頼ったりすることが普通になりました。

日々の情報にしても、ネットニュースなどを中心に簡単にタダで情報が手に入る時代

これならいちいち新聞を取らなくても生活に何ら支障はないですよね。

 

正しい情報は我々消費者が考えるしかない時代

Mさん
Mさん
そんなこと言われなくてもわかっているよ、と思うかもしれませんが、意外な盲点ともなっていることについて説明するよ。

新聞社の収益は購読料と広告料がメインとなっていますから、新聞の発行部数が減れば、その分だけ収益が落ちることになります。

当たり前ですが、新聞の紙面(ネット配信記事も含む)は新聞記者が取材して執筆するものです。

しかし、新聞社の経営がおかしくなると、どこから経費削減をするかという問題はありますが、極端に悪化すれば当然記者への待遇も見直されることになるでしょう。

そうするとどういう問題が起きるか。

低質な情報しか載せない紙面となる。

これがどういうことを招くかは、もうわかりますね。

また、「いやいや、ネット記事を見れば済むじゃん」といっても、そもそもネット配信の記事はもともとはそうした記者の方々が執筆するものです。

それが低俗化・低質化してしまえば、その情報に対する信用性が段々低下していきますよね。

また、「新聞社提供の記事じゃなくてもいい」といっても、インターネット上では有象無象の記事が飛び交っており、どれが真に正しい情報化は全然わからない。

もちろん、新聞が書いていることがすべて正しいとは言いませんが、それでも、紙面という物理的な媒体に乗せること、それに対する職業倫理みたいなものはあったと思うんです。
※政治信条的に受け入れられるか、そうでないかは個々人の自由。

しかし、インターネットの中では違います。

誰もが自由に発信でき、その真実性だって、なかなか確かめようがない。

そうすると、必然的に、正しい情報というのは自分たちが考えるしかない時代になってくるわけです。

Mさん
Mさん
いや、実際はそうになっていますよね。
ツレ
ツレ
まぁ、新聞にせよ、ネットにせよ、それに基づいた行動をとるときは慎重にすべきなのは今も昔も変わりありませんけどね。

 

正しい情報が得られなくても、長期投資家は大丈夫な理由

正しい情報が得られなくても、長期投資家は大丈夫長期投資家は大丈夫です!
Mさん
Mさん
正しい情報が得られないとなると、資産運用はどうなるでしょうか?
結論から言えば、心配することはないです。

さて、正しい情報は自分で手に入れるしかないということでしたが、だいぶハードルが高そうに思えます。

しかし、結論から言えば、正しい情報が得られなかったとしても、長期投資による資産運用にはさほど問題はないと思っています。

なぜなら、歴史を振り返れば、その答えはシンプルです。

論より証拠、以下のグラフをご覧ください。

ダウ平均推移ダウ平均推移(画像出展:世界経済のネタ帳)

このようにアメリカの株式であるダウの平均株価は右肩上がりです。

つまり、世界経済、特に米国は資本主義の総本山としての成長を止めることはなかったと少なくとも歴史的に言うことができます。

このことは、以前「アメリカの景気後退局面を考える(コツコツ投資が基本)」として記事を書きましたので、よろしかったらご参照ください。

逆を返せば、単なる景気後退でなく、アメリカの成長が長期的に破綻した時というのは資本主義そのものが破綻するといっても過言ではないと考えます。

ここから何が言えるか。

それは、短期的な情報の正しさの正誤を考えるより、資本主義が続くという前提で淡々と株式投資を継続することです。

長期投資の最適解の一つには、インデックスファンドを上げてもいいでしょう。

また、継続性のある企業を選んで投資を行ってもいいでしょう。企業がある限り基本的に配当金は出ますし、一時的な景気後退はあっても景気は循環します。

このように、仮に将来的に新聞などが経営危機になり、ネット上に不確実な記事が流れたとしても(すでに今もそういう状況ですが)、長期の資産運用を淡々と続けていく。

これが、一番単純で正しい資産運用だと考えてもよいと思います。

 

まとめ:新聞はオワコンかもしれない。でも資産運用は大丈夫!

まとめます!

  1. ネットでほとんどの情報は手に入る。
  2. 新聞社の経営が危なくなればネット配信記事のクオリティも下がる可能性あり。
  3. 情報の正誤は私たちが判断しなければならない。
  4. しかし、正しい情報が得られないとしても、長期の積立投資には影響がないだろう。

 

昔の時代でも、今の時代でも、何が正しいのかはわかりません。

自分で、その情報の正しさを確認するしかありません。

時代の流れによって、新聞という媒体はオワコンになるのかもしれません。

しかし、株式投資・資本主義というのは少なくとも歴史的には拡大を続けています。

よって、短期的な景気の波に右往左往せず、安い時にも高い時にも、それすらいつが高いのか安いのかはわかりませんが、淡々と投資を続けること。

これが長期投資・資産運用での一番正しい姿だと考えます。

あなたによりよい未来が訪れますように!

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